国立感染症研究所感染症疫学センターは、海外でデング熱に感染して日本帰国後に発症した「輸入症例」の渡航国別（推定感染地別）動向最新版を発表した。この解析においては、個人の感染リスク行動、渡航国内における流行の地域差は考慮しておらず、また複数国に渡航した症例は含めていない。
この発表によると、２０１８年４カ月間（1月～4月）の輸入例総数は、前年同期比４７％減の３３件、すなわち、ほぼ半減となった。１位のフィリピンは前年同期の１７件からは４７％減の９件となった。２位がインドネシアの４件、３位がタイの３件、４位がベトナム、シンガポール、カンボジアの各々２件と続く。
２０１７年年間の輸入例総数は２４５件であった。推定感染地別トップはフィリピンの４３件（シェア17.6%）。以下、２位インド４０件（シェア16.3%）、３位ベトナム３１件（シェア12.7%）、４位インドネシア、スリランカ、ミャンマー各々２１件（シェア各々8.6%）、７位マレーシアの１７件（シェア6.9%）などと続く。
総年間輸入例は前年比２８．６％減少した。フィリピンからの輸入例は同３２．８％減少したが、２０１６年にトップであったインドネシアからの輸入例が同８１％急減したことで、フィリピンが国別トップとなった。
なお、２０１６年７月２１日には、新潟県においてフィリピンから帰国した女性がデング出血熱を発症し、死亡する事例が発生している。
デング熱は通常、急激な発熱で発症し、発疹、頭痛、骨関節痛などの症状が見られる。デング熱患者の一部は重症化してデング出血熱やデングショック症候群を発症することがある。デング熱等の蚊が媒介する感染症については、蚊に刺されないよう予防措置をとるとともに、万が一発症した場合には、早期に医療機関を受診し、適切な治療を受けることが重要となる。（国立感染症研究所感染症疫学センター等より）
ある製薬会社が開発したデング熱の薬をフィリピン政府が早期に導入したが、かえって重症化した事例が発症したため問題となっている。
今後の見通しとしては、武田薬品が欧州で開発している薬が期待されているが、発売はまだ未定だ。
インドネシアからの輸入例が激減した理由が、単に旅行者が少なかったのか、インドネシア政府が対策したのか、対策したのならどのような対策なのか知りたいものだ。
蚊がもたらすデング熱に対処するのは、蚊に刺されないようにと言うがこれほど難しいものはない。庭に水溜りを作らない、虫よけ対策をする等しか無い。やはり、早く安全な特効薬の開発が待たれている。