海外旅行で病気や事故のとき、助けとなるのが海外旅行傷害保険だ。ただ、旅立つ前にチェックするべきポイントがいくつかある。
損保ジャパン日本興亜によると、海外では日本では考えられないほど高額な費用がかかる。
例えば、「２０代男性が米国で友人の車に同乗中、事故で左手を骨折。５日間入院して２３０万円」「６０代女性が米国で急性心筋梗塞と診断され、１週間入院。日本から家族が駆けつけて合計１，３００万円」というケースが実際にあった。
けがによる治療費が支払われるのは事故日から「１８０日以内」といった規定があり、後遺障害に備える特約を付けるか検討する必要もある。
クレジットカードに付帯する海外旅行保険だけで旅立つ若者もいるが、種類によっては、病気の治療費や死亡保障がついていないケースもある。２枚持っていても、二つの付帯保険の補償金のうち高い方しか出ないという規約の場合もあるので、注意が必要だ。
リテール商品業務部の中原史陽課長代理は「病気やけがの治療費の補償額が数百万円程度で足りなくなる場合もある」と話す。
一方、海外での事故で、チャーター機による搬送などで支援してくれるのが「アシスタンス会社」と呼ばれる医療チームだ。
最近ではテロ事件への警戒情報提供、自然災害への医療スタッフ派遣、企業社員の国外退避の支援にも力を入れる。ただ、費用もかかり、チャーター機による搬送は数千万円になることもある。
外務省によると、２００９年からの５年間に船舶、飛行機、列車なども含む交通機関事故によって海外で死亡した日本人は１５８人。発生件数でも、２０１３年の１年間だけで１４３件の交通機関事故が起きた。
外務省は２０１４年から海外緊急連絡システム「たびレジ」（https://www.ezairyu.mofa.go.jp/tabireg/ ）を始めた。旅先や日程、メールアドレスを登録すると、滞在先の安全情報や非常時には緊急連絡を受け取れる。領事局政策課は「本人だけでなく、家族や知人のアドレスも登録できる。情報共有が安心感につながる」とすすめる。（朝日新聞等より）
病気や事故に遭いたいと思う人はいないが、気を付けていても遭遇する可能性があるのも事故です。日本の社会保険で後日申請して７割ほど戻るが、日本の医療費用を元に計算するので不満が残るかも知れないですね。
クレジットカードに付帯する海外旅行保険もあるが、手持のカードによる保障も調べておいた方が良いです。海外に行って３ヶ月以内の保障が多いが、公共交通機関をカードで払うと、その日から再び３ヶ月保障というのもあります。また、フィリピンだと、マニラやセブの病院の中にはカード会社と契約しており、キャッシュレスで受診できるのもあります。よく調べておくのが良いでしょうね。